身近になった投資信託

投資信託も数ある投資方法の一つですから、運用には様々なリスクが伴います。

では、投資信託にはどんなリスクがあるのでしょうか？

一例を挙げると、価格変動リスクと呼ばれるものがあります。
投資信託は様々な株式や債券の組み合わせで運用を行っています。
相場や株式を保有している企業の業績によって、株価や債券は常に上下します。
それにともなって、基準価額も上下するのです。

この他にも、金利変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリーリスクなど様々なリスクがあります。
こうしてみてくると、投資信託にも多くのリスクが存在していることがわかりますね。

各銘柄の目論見書にも、その銘柄の運用リスクについて詳しく載っているはずです。
目論見書を良く読むことは、こういった意味からも重要なのです。
また投資先を1種類に絞らず、複数に分けることでもリスクを回避することもできます。

せっかく投資したのに、元本割れという結果となってしまっては目も当てられませんね。
ですから、様々なリスクについて深く理解し、個々の銘柄の特徴と照らし合わせて、
購入するべき銘柄を選択するべきなのです。

しかし、だからと言って投資信託に対して必要以上に尻込みする必要はありません。
リスクに対して正しい理解を持つことで、万が一の時に素早く対応できる力がつくのですからね。

投資信託には、株式投資やFX投資にはないメリットがたくさんあります。
中でも、自分自身の判断によらずプロのファンドマネージャーに運用を任せることで、
利益を追求できるということは、ある意味1番のメリットかもしれません。

株式投資やFX投資は、素人である自分自身の判断に全て任された投資方法です。
銘柄や通貨を選ぶ自由がある一方、そのことで損失が出ても100％自己責任ですからね。
その点では、投資信託は他人に運用を任せられるのですから、楽な投資方法の一つと言えますね。

しかし、これ1本で資産形成を狙うよりは、並行して株式投資やFX投資も行っていく方が良いのです。
更に言えば、もっと安全な国債購入などと組み合わせることも考えてみる必要があります。

なぜなら投資信託も投資方法の1種であり、元本保証がなされていないからです。
元本保証がなされていないのですから、何か別の投資方法でリスクヘッジを行っておくと安心ですよ。

そもそもどうして投資信託を行おうと思っているのか思い出して下さい。
自分の将来のために、また何かの目的を達成するために資金を運用して殖やしたいからですよね？

大切な自分の資産を計画的に運用していくために、このように投資信託と共に複数の投資方法を組み合わせることをオススメします。

投資信託ももちろんそうですがその他の投資であっても、誰もが投資を始める目的は利益を得るためだと思います。
しかし初心者の方は、どのように利益を得ればよいのか、どういった仕組みなのかわからないことが沢山あるでしょう。

とても専門的な知識が利益を得る為には必要だとか、特別な手段を用いなければならないとか、そんな事を初心者であれば考えてしまいがちです。
そんな初心者の方の為に、投資信託の利益についてご説明します。

分配金と基準価格の値上がり、この二つが投資信託の利益になります。
分配金は、投資信託会社の決算の際に、投資信託の運用の成績に応じて分配される収益金です。
この分配金以外にも、投資信託のポートフォリオに組み込まれている株など値上がりした場合には投資信託の基準価格が上昇するので、購入価格との差額を利益として換金時に得られます。

組み入れられる有価証券によって投資信託の利益率は変わってきます。
一般的に債権、不動産、株式の順番で高くなっていくとされています。
MMF・MRFなどと言ったファンドは元本が保証されますが、利子はごく小額です。
株式では高い利益を期待できる一方で損額も大きく、ハイリスクハイリターンです。
初心者には少しハードルが高いようですが、投資信託は小額からの投資ができるので、ハイリターンでも投資額自体を低く設定することでローリスクにすることができますので、そんなに不安にならなくてもよいでしょう。

実際に投資信託を購入するときは、投資信託協会でリスクとリターンの大きさを表すRR分類と言う指標を公表しているので、それを参考にしてよく検討することをおすすめします。

投資信託初心者にとっては、投資信託の仕組みってなかなか難しいですよね。
投資信託の収益源は、基準価格の変動と分配金があります。
基準価格の変動で利益が出たり損失が出たりするのはよく理解できると思います。

投資信託初心者はもう一方の投資信託分配金についてよく知っておく必要がありますので、ここで説明します。。
分配金とは、証券会社や投資信託会社などの専門機関が信託された資本を使って行った運用によって得た収益の一部、若しくは全額を、決算毎に投資家に対して分配するお金の事です。
つまり、皆から預かったお金で勝ち取った利益を皆で分けるという、とてもシンプルでわかりやすい仕組みになっています。

分配金は購入した受益証券の口数に応じて支払われ、口数が多いほど多額の分配金を得られます。支払い方式は、収益を分配金として支払うケース、収益分を同一ファンドに再投資するケース、投資家本人がそれらを選択できるケースなど様々です。
長期的な収益を目的とする場合には、再投資型を選ぶ方が複利運用になりますから、資産運用には有利になります。

しかし、ここで注意しなければいけないことがあります。それは分配金が受け取れたことで満足してはいけないということです。
たとえ分配金が支払われたとしても、それ以上に基準価額が下がってしまっている場合があります。
そうした場合、結果投資成果としてはマイナスが生じていることになります。
基準価額の変動に目を配り、それに加え分配金にかかってくる税金等の支払いがあることを頭において、トータル的に成果がどうなっているか見ていかなければいけないでしょう。

［東京　２５日　ロイター］　欧州債務問題にネガティブな材料が出ず、マーケットは小康状態だが、あくまでイベント前のポジション調整だとみられている。

今晩のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）では、米国の雇用市場や住宅価格に下げ止まり感が強まっていることから、量的緩和第３弾（ＱＥ３） を示唆するような発言はないとの見方も多い。市場予想を上回る企業決算が多く、金融緩和に支えられた流動性相場から業績相場に移行できるか注目されてい る。

＜米住宅堅調でＱＥ３示唆は見送りか＞

ようやく米住宅価格が下げ止まりの兆しをみせてきた。２月のＳ＆Ｐ／ケース・シラー住宅価格指数が季節調整済で前月比０．２％上昇と１０カ 月ぶりに上昇したことで、市場では「下落基調にあった過去１年─１年半から状況が変化している」（ダイワ・キャピタル・マーケッツの首席エコノミスト、マ イケル・モラン氏）との指摘が出ている。米住宅市場では、販売が持ち直す一方、住宅価格の下落が続き、家計や金融機関を圧迫してきたが、ネガティブ要因が 薄らぐとの期待が強まってきた。

米住宅販売は底堅いとの見方も変わらない。３月の米新築１戸建て住宅販売は前月比７．１％減の年率３２万８０００戸と４カ月ぶりの低水準と なったが、アナリスト予想の３２万戸は上回った。またエコノミストの多くは１２月、１月、２月の販売戸数が上方修正されたことに注目している。特に２月は ３５万３０００戸に上方修正され、住宅減税終了前の駆け込みで押し上げられた２０１０年４月（４２万戸）以来の高い水準となった。住宅在庫は前月比で小幅 減の１４万４０００戸と、過去最低水準だ。

市場では「米消費者は金融危機以来、萎縮しており、積極的な住宅投資には至らないとみられるが、米経済を圧迫していたネガティブ要因が後退することは重要だ」（Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフエコノミスト、神谷尚志氏）との声が出ている。

マーケットの関心は今晩のＦＯＭＣだ。株や為替、金利だけでなく、コモディティ市場でも「過剰流動性の動向に敏感な金や銀の材料として注目 度が高い」（ばんせい投信投資顧問・商品運用部兼運用部ファンドマネージャーの山岡浩孝氏）という。今回、追加緩和が実施されるとの予想は少ないが、バー ナンキＦＲＢ（米連邦準備理事会）議長が会見でＱＥ３を示唆するような発言をするかが注目されている。　ＱＥ３があるとすれば、買い入れ対象は住宅ローン 担保証券（ＭＢＳ）が有力視されているが、「雇用に加え住宅市場が持ち直しており、ＱＥ３示唆はなさそうだ」（マネックス証券チーフ・エコノミストの村上 尚己氏）との見方も増えてきている。

＜株は買い戻し中心のポジション調整＞

前場の日経平均.N225は 反発し、９５００円を回復している。業種別では保険や不動産が上位となり、２７日の日銀決定会合での追加緩和期待が高まっていることを示しているが、短期 筋の買い戻しが中心でリアルマネーの動きは乏しい。東証１部売買代金は４４７１億円と１兆円を下回るペースだ。「欧州の政治リスクが懸念されるほか、大型 連休を控え週末にはポジション調整売りも予想される。上値余地は限られそうだ」（大手証券エクイティ部）という。

米アップル(AAPL.O: 株価, 企業情報, レポート) など日米の企業決算発表は堅調なスタートとなっているが、市場では「年初からの株価上昇で、堅調な企業収益はある程度織り込んだ。業績相場への移行には一 段の円安など新たな材料が必要だ」（準大手証券投資情報部）との指摘も多い。米国でも、今週２３日までに発表された決算に関するトムソン・ロイターのデー タによると、７９％の米企業がアナリスト予想を上回る利益を発表したが、Ｓ＆Ｐ５００.SPX株価指数は決算発表の皮切りとなったアルコア(AA.N: 株価, 企業情報, レポート)の前とほぼ同じレベルだ。

株式市場では日銀追加緩和による円安再進行が期待されているものの、為替市場では日銀の追加緩和をかなり織り込んでおり、よほどのサプライ ズがなければ円安に動きにくいとみられている。「日米金融政策の決定結果を受け、ドル／円がどちらかに大きく動くというのは考えにくい」（大和証券チーフ 為替ストラテジストの亀岡裕次氏）という。

＜円債には依然強気な見方＞

マーケットの慎重ムードは継続しており、円債市場は底堅い動きを示している。リスクオフを巻き戻す動きが入ったとはいえ、国内勢の買いが入 るなど良好な需給環境が続いており、リスクオンの展開には程遠い。日銀の追加緩和観測が浮上している２７日の金融政策決定会合をきっかけに、ポジションを いったんクローズする動きが入るとの見方も出ていたが「相場が高値圏のまま、ゴールデンウォークに突入するのではないか」（国内金融機関）として強気な見 通しも聞かれている。

一方、スペインやイタリアの国債利回りが上昇するなど欧州債務不安が深まる中で、超長期債を中心にした国内債券に資金を振り向ける動きが目 立っている。年金給付額の増える２０１２年問題への対応などで公的セクターの買い余力が減退する一方「超長期ゾーンにおける生保の存在感が増しており、需 給を支える要因になるのではないか」（国内金融機関）という。

むしろ、市場が注目するのは、フランス大統領選の決選投票、ギリシャ総選挙と続く選挙後の欧州債務問題の行方だ。選挙を経て財政緊縮路線が 後退するとの懸念が強まれば、欧州危機が再燃する可能性もある。ドイツ証券・チーフ金利ストラテジストの山下周氏は「欧州債務問題がリスクオフの材料とし て残っている。特に、欧州債務問題がソブリンから金融へのシフトしつつあることが気がかり」と指摘している。

お金を分ける

普段あまり意識されたことはないかもしれませんが、お金に働いてもらうためには、「分ける」ということが、とても重要になります。

例えば、「何のためのお金か」という役割でお金を分けてみると、

役割によって、お金の貯め方や増やし方は異なってきます。

また、「どこにお金を置くか」という視点で分けてみると、

その他にも、「購入するタイミングを分ける」という方法もあります。
こうしてみてみると、実はみなさんも、普段の生活の中で、自然に、「分ける」という行為をなさっているのではないでしょうか。

投資のリスクを小さくする「分散投資」

投資の世界では、ひとつのものに集中させるのではなく、複数に「分ける（分けて投資する）」ことを「分散投資」といいます。

これを避けるためには、投資先を一箇所に集中せずに分散することが大切です。
こうした「分散投資」をすることで、「投資のリスクを小さくする」ことができるわけです。

効果的な「分散投資」

昔から日本では「財産三分法」という言葉がありますが、これは、「預金（現金）」「株式」「不動産」の三つの性質の異なる資産を持つことで、財産を保全することを意味しています。

「預金」

換金性・安全性に優れているものの、収益性は劣ることが多い

「株式」

経済成長に追随した収益が見込めるものの、値下がりリスクもある

「不動産」

インフレにも強みを発揮するものの、換金性に劣り、値下がりリスクもある

このようなそれぞれ異なる特色を持つ資産をバランスよく所有すること、つまり、異なる値動きをするもの同士を組み合わせることで、財産全体としてのリスクを抑えた効果的な分散投資が可能となるのです。

ただし、「分散投資」と言っても、“何に分散するか” “どの程度分散するか” によって性格は大きく変わってきます。
今の自分にあった「分散投資」はどんなものか、色々な分散投資の過去の実績を見比べながら是非探してみてください。

同じ投資でも、株式や債券となると値動きが異なるため、個人投資家が運用しようと思えば、それなりの知識や情報が必要となります。しかし、投資信託であれ ば、プロである投資信託会社のファンドマネージャーが有効な投資対象を選んで運用してくれます。よって、投資に不慣れな個人が詳しい知識もなしに四苦八苦 しながら運用するよりも、より効率的な運用が期待できるのわけです。
さらには、複数の銘柄に資金を分けて投資しますので、全体的な値動きは平均化され、リスクを抑えた投資運用が期待できるところも嬉しいポイントです。投資 信託のポイントを簡単にまとめると、少ない金額から投資でき、分散投資でリスクを抑え、プロの投資家が豊富な情報をもとに効率的に運用してくれる、といっ た点が挙げられます。このように、数ある投資の中でも、投資信託は個人投資家が比較的安心しながら気軽に始められる投資であると言えますね。

ここで、あらためて投資信託についての注意点を見直してみましょう。まず、投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではないということ。投資信託は、元本 や分配金が保証された商品ではありませんので、お受取金額が投資元本を下回ることがあります。たとえば組み入れ有価証券つまり株式や債券等の値動きといっ た価格変動リスクがあることを念頭において投資をおこないましょう。また、組み入れ有価証券などの発行者の信用状態の悪化によるリスクや、国情・財務状況 等の変化およびそれらに関する外部評価の変化等によるリスクも念頭におく必要があります。特に外貨建て資産に投資するものは、この他にも為替相場の変動に よるリスク、つまり為替変動リスクがあることをお忘れなく。これらは、各ファンドの目論見書に詳しく書かれていますので、投資契約の前には必ず確認するよ うにしましょう。

ＦＸで買いポジションを作ったりした後に利益が乗るとすぐに利益を確定したくなります。その後、更に上昇して悔しい思いをした経験はどなたもお持ちだと思います。

「次こそ、利益がドカンと乗るまで待つぞ！」

・・・と思っても、次ぎもすぐ利益確定してしまいます。その逆に損の時は我慢して含み損を増やしてしまい、大きな損をしてしまったりします。投資家心理は、利益と損を公平に扱うことは出来ないようになっているようです。

なぜでしょうね？

この投資家心理は、人間の本能と関わっているようです。

人間は損得を同じ重みでは計れないというのが現実の投資家の姿です。利益の喜びと損のショックは、２倍以上で釣り合うといわれています。具体的にはこういう式が成り立ちます。

１０万円の損＝２０万円の利益

１０万円損したショックは、２０万円儲けた時の喜びに等しいという意味です。人によってはこれが３０万円・４０万円の利益だったりします。１０万円 の損の時に受けたショックは、３０万円・４０万円儲けないと同じくらいの喜びが得られないという意味です。ここからこういう事がいえます。

「人間は損に非常に弱い」

損に対する恐怖心が非常に強いために「損をしないようにする」という事に敏感になりすぎます。これは、以下の事に繋がります。

• 損切りしようとしてもなかなか出来ない
• ちょっと利益が出ると損になるのが怖いのですぐ利益を確定する。
• 絶対儲かるという宣伝文句に非常に弱く惹かれてしまう。
• 元金保障などという言葉にも非常に弱い
• 決済しなければ損はしないと言い訳して含み損を増やし続ける

これらの行動は、全て損を恐れるが故の行動といえます。損切りすべき時に損切りをしなければ、それは大損へと繋がります。更に「絶対儲かる・８０％ 以上の確率で儲かる」というような怪しげな商品はほぼ確実に反対の意味であるのはよく知られている事であり「損を更に増やす結果」にナリ易いのです。

・・・　過剰な損への恐怖心は、損から逃げたいという投資家の行動を生み出し、更に損を増やすという結果に繋がっていきます。

ファンドマネージャーとは一体どういう人なのでしょうか。

投資信託は私たちに代わって投資のプロが運用を行ってくれます。
この、運用を行ってくれる『投資のプロ』がファンドマネージャーです。
もちろん、ファンドマネージャーが全てひとりで調査から分析、資金管理やその運営まで行っているわけではありません。
いろいろなスタッフとチームを組んで運用を行うことがほとんどです。

その運用チームにあって、リーダーとして取り仕切っているのが、
ファンドマネージャーです。

ファンドマネージャーごとに得意分野があったり、実力や経験に差があったりします。
スポーツの世界でも同じですが、ゴルフのプロ、テニスのプロ、サッカーのプロなど得意分野はさまざまです。
また、そう考えると同じプロでもみんな同じ実力ではないことも理解できると思います。
たとえば、ゴルフのプロでもタイガーウッズのようなトッププロもいれば、トーナメントで1勝もしたことがない人もいます。

プロに任せる投資信託だからこそ、『どのプロに任せるか？』ということが、とても大事になってきます。

運用成績はファンドマネージャー腕次第！ということを肝に銘じて、
自分の投資するファンド選びに望んでください。

投資信託は証券会社や銀行などで取り扱っていますが、
証券会社や銀行が実際に運用やお金の管理を全て行っているわけではありません。

それでは投資信託の仕組みを見てみましょう。

投資信託の販売・運用・管理は別々の専門会社が役割分担しています。

まず、私たちが投資信託を購入する窓口となる証券会社や銀行などは販売会社といいます。ここでは、商品の説明、投資信託の購入や解約の手続き、分配金の受け取りの手続きなどをしてくれます。

私たちから集めたお金を実際に運用するのが、運用会社です。
ファンドマネージャーと呼ばれる投資のプロが運用を行います。
また、目論見書や運用報告書の作成などを行うのも運用会社になります。

そしてお金を管理し、運用会社の指示に従って実際に株式や債券を取引したり、管理・保管したりするのが管理会社です。

以上のように、販売会社、運用会社、管理会社の３つが役割分担するという仕組みで投資信託は成り立っています。

『投資』というものを考えたときに何が思い浮かぶでしょうか？
『株式投資』や『不動産投資』といったものが思い浮かぶ人が多いでしょうか。そういった投資の選択肢のひとつとして『投資信託』というものがあります。

では、いったい『投資信託』というものはどういったものなのでしょうか。

投資信託とは
『不特定多数の投資家から集められた資金を１つにまとめて、専門家が管理・運用し、利益を投資家に分配・還元するもの』です。

簡単に言うと、大勢の人から集めたお金を運用のプロが私たちの代わりに運用し、儲かったらその儲けをお金を出した人に分配する投資商品のことです。

株式投資をするには株式投資の勉強をしなければいけません。
不動産投資をするには不動産の勉強をしなければいけません。
さらに、利益を上げ続けようとするなら相当な努力が必要です。

投資信託はその運用の部分を、その道のプロに任せようというものです。
もちろん投資信託ならまったく勉強しなくてもいいかというと、そんなことはありませんが、投資初心者の方でも比較的取り組みやすいのではないでしょうか。

上記にある通り、投資信託とは儲かったらその儲けをお金を出した人に分配する投資商品です。損が出ればもちろん投資したお金は減ります。
ここが、預貯金などとは大きく違います。
元本は保証されておらず、いわゆる『リスク』があるということになります。